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2021-08-10 15:42 | カテゴリ:未分類
  小生は以前から、日本、台湾、韓国などの東アジア人が「中共コロナ」にかかりにくい理由として、接触感染率を高める「ハグ」や「キス」の習慣が、アジア人は相対的に低いからではないかと思っていたが、デルタ株の登場で、今やそんな東アジア人の民族的特殊性の話はどこかに飛んでいってしまったようだ。
   
  以下の記事にあるように、今回イスラエルではデルタ株の感染拡大で、高齢者にファイザー製ワクチンの3回目の接種を行うことを決めた。イスラエルはワクチン行政が世界で最も先行しているので、この手法は世界中に今後採用されることは必須だろう。日本でもデルタ株の蔓延状況は今やイスラエルのばあいと変わらない割合である。だから日本でも高齢者への3回目のワクチン接種が必須だろう。実にせわしいことだ。また身辺がざわついてきた。
   
  イスラエルでは3回目の接種とともに、生活習慣としてのハグやキスにも今回特別に警鐘を鳴らしているようだ。
    
  今回のオリンピックで受賞者たちが、競技の直後に誰かれとなく猛烈なハグをすることを許していたのは、小生には違和感があった。マスクをすることを競技の前後や授賞台でも強要していたにもかかわらず。さすがにキスは許されなかったようだが。
      
  彼ら受賞者が帰国してから、日本由来のデルタ株が広がるのではないかと危惧される。オリンピックが「人種のるつぼ」かつ、「新規ウイルス変異株発生のるつぼ」であった、と後世の歴史に記載されることになるかもしれない。
   
      
        
         

イスラエル医師「ワクチンの効果は薄れつつある」

イスラエル・エルサレムにあるヘルツォーク病院の医療責任者であるKobi Haviv医師は5日、同国のテレビ「チャンネル13」のインタビューで、同院に入院の感染者および重症化したほとんどの患者は、以前にワクチンを接種しており、「ワクチンの効果は薄れている」と述べた。

同医師によると、「入院患者の85~90%は以前にワクチンを接種している。また、重症患者の95%もワクチンを接種している」と明かした。同院は高齢者ケアを専門としている。

イスラエルの保健省が7月に発表した米ファイザー製ワクチンの効果に関するデータによると、新型コロナウイルスの感染防止効果は90%から39%へ、軽症に抑える効果も90%から41%まで低下したことが分かった。しかし、入院を要する程度の症状を抑止する有効性は88%、重症化を防ぐ効果は91%と依然として高い水準にあるという。

今回の発表に先立つ7月5日の同省の発表では、ファイザー製ワクチンの感染抑止効果は64%まで低下したとされていた。

イスラエルは、2020年12月に大規模なワクチン接種プログラムを開始した最初の国の1つであり、接種を迅速に進めた手法が国際的に高い評価を得ている。

イスラエルでは、ファイザー製ワクチンが唯一、承認されたコロナワクチンとなっている。

同国保健省によれば、7月27日時点で、全国民の約6割に当たる532万人が2回目のワクチン接種を完了している。しかし、感染力が強い変異ウイルス「デルタ株」の影響で感染者が再び増加し、接種を終えていても重症化するケースが目立っている。

それを受け、政府は8月1日から、60歳以上の人に対し、3回目の接種を開始した。世界で初めて3回目の接種に踏み切る国となった。

現在、感染者の90%以上がデルタ株による感染だという。

同国の科学者によれば、デルタ株の感染力はより強まっているが、それが重症化や入院の数、死亡率の増加につながるかどうかはまだ不明だという。

イスラエルの公衆衛生の医師で、政府の専門家諮問委員会の会長をも務めるRan Balicer教授によれば、デルタ変異株により、ワクチン接種後であっても感染する症例の発生率が予想以上に高いと指摘した。

現在、感染者と入院者数は増加しているが、専門家によればこの数は以前の感染ピークよりは少なく、また死亡率も常に低いレベルに保たれているとした。

イスラエル政府は今週、新たな感染予防のための制限を実施した。一部の政府職員にリモートワークを義務づけたり、またレストランなどの利用者はPCR検査陰性証明の提示が義務づけられたりしている。

さらには、室内の公共の場所および100人以上の屋外イベントで、マスクの着用が義務付けられた。イスラエル政府は感染防止戦略の一環として、「ノーハグ」・「ノーキス」キャンペーンを計画している。

(翻訳編集・李凌)


(森敏)
2021-07-17 11:04 | カテゴリ:未分類

       以下は717(今朝)のロイター通信のネット動画から拾った翻訳文である。今さらながらではあるが、テドロスの欺瞞がブーメランのように彼を襲っている。自分は被害者であり他人事のように語っているが、最初から中共ウイルスの武漢ウイルス研究所からの漏洩説を躍起になって封じ込めようとしたのは、彼自身である。
  

「我々は中国に透明性と開放性、そして協力を求めている」。WHOのテドロス事務局長は、中国で実施中の新型コロナ起源調査について、「武漢市で感染が拡大した最初の数日の生データが不足しており、調査が妨げられている」として、中国に透明性を高めるよう求めた。

「武漢研究所からの流出説を無視しようとする『圧力』もあった。『研究所流出説』のような選択肢を早い段階で外そうとしていた。 私自身が免疫学者であり、研究所で働いた経験があるが、研究所内での事故は起こり得る。普通に起きることだ。私は事故を見たことがあるし、私自身ミスをしたこともある。パンデミック前と開始時に、研究所がどんな状況にあったのか、直接的な情報が必要だ」

WHOの調査団は12月に武漢などを訪問し、最終報告書を発表。コオモリから別の動物を介して人に感染した可能性が高いと説明していた。さらに、研究所からの流出説は「きわめてあり得ない」としている。だが、米国や科学者の一部は、この結論に満足していない。

中国は研究所流出説を「ばかげている」としこの問題の政治問題化は調査の妨げになると主張している。

「我々は、苦しみ亡くなった数百万人の人々に対して、何が起こったのかを明らかにする義務がある」

テドロス氏は16日、WHO加盟194ヵ国に対し、調査第2弾について説明する。

     

とあり、以下のニュースがその説明であるらしい。

     

WHO、コロナウイルス起源調査の第2弾提案 研究所監査も

 2021/07/17 00:12

[ジュネーブ 16日 ロイター] - 世界保健機関(WHO)は16日、新型コロナウイルスの発生源に関する中国での調査の第2弾を実施することを提案した。武漢の研究所の監査も含まれる。外交筋によると、中国が国際的な調査をさらに認める兆しは今のところない。

WHOのテドロス事務局長が16日に実施した非公開の会合で、加盟国に調査第2弾の計画を打ち出した。テドロス事務局長は前日、武漢市で感染が拡大した最初の数日間に関する生データが不足しており、調査が妨げられていると指摘した。

第2弾の調査では、人、野生動物、武漢の海鮮卸売市場などの調査に加え、テドロス氏は「2019年12月に人の感染が確認された地域で運営されていた研究所や研究機関の監査」を実施したいとの考えを示した。

さらに「新型コロナウイルスの起源の調査は科学的な探求であり、政治の影響を受けることなく実施される必要がある」と強調。「中国が透明性を維持し、全ての関連データを共有することで、第2弾の科学的プロセスを支援すると期待している」と述べた。

外交筋によると、中国はこの提案に反発。「第2弾調査計画は将来の研究の基盤となるものではない」とし、反対を表明したという。

中国外務省の趙立堅報道官はこの日の定例記者会見でテドロス氏の発言について質問され、一部のデータは個人情報が含まれているため複製したり国外に持ち出したりすることができないと述べた。

外交筋の1人はロイターに対して、WHOの計画が「願い事」かどうかは不確かだと述べた。「中国がここ数カ月間主張してきたことに完全に逆らう内容だ」と指摘した。

中国国連代表部は15日夜に声明を発表し、途上国48カ国がWHOに書簡を送り、「発生源に関する世界的な調査」が政治ではなく科学に基づくものであるよう要求。同時に「米国をはじめとする数カ国が中国にレッテルを貼っており、発生源に関する調査を政治に絡めている」とした。
   
(森敏)  
追記1:その後朝日新聞から以下の記事が出た。調査団から利害関係者を除くのは常識だ。むしろ利害関係者は調査対象だ。前回WHOの武漢での調査方法は犯罪調査というものの国際標準を全く満たしていなかった。研究者からみて全く恥ずかしい集団であったといっていいだろう。
    

WHO、コロナ起源を追加調査へ 専門家グループを設立

朝日新聞社  2021/07/17 12:00

 新型コロナウイルスの起源のさらなる調査について、世界保健機関(WHO)は16日、加盟国会合を開き、専門家からなる科学諮問グループを新たに設けて実施する方針を示した。会合は非公開であり、WHOHPによると、諮問グループは将来新しい病原体が発生したときにも調査を担うという。

 諮問グループのメンバーは、地域やジェンダーのバランスを考慮しつつ、技術的な専門知識に基づいて選抜。高度な資格を持つ専門家を集めるため公募するという。今年12月に中国・武漢で現地調査した調査団は、中国人17人、国際機関などで働く多国籍の17人の専門家で構成されていた。

 テドロス事務局長は会合で、「流行、大流行する可能性がある新しい病原体の起源の調査のため、より安定し、より予測可能な枠組みを世界は必要としている」と述べたという。(ローマ=大室一也) 




 

2021-07-06 17:25 | カテゴリ:未分類

  以下の電子ジャーナルNature Communications 6月に発刊されてすでに11000件のアクセスがあります。それだけ科学者やジャーナリズムの興味を引いているものと思われます、そこで、論文の要旨と重要な図のみを翻訳転載いたしました。多少肩ぐるしいかとは思いますが、拙訳を我慢して読んでください。

  

  この論文の独創的なところは、これまであまり取り上げてこられなかった、20世紀中期の太平洋上での原水爆実験により土壌集積した、東部USA地帯での蜂蜜の放射性セシウム(137Cs)の含量をテーマにしていることです。

  

野生の植生からの蜂蜜の137Cs含量は、カリウムを施用したと思われる農耕地の植生からの蜂蜜よりもはるかに高く、測定限界以下にまで137Csが減衰するにはあと60年はかかるだろうと言っています。

  
  放射性セシウムが、土壌ー媒介昆虫ー蜂蜜という生物濃縮をしていることを解き明かしています。

 

    
     

近年の蜂蜜の原子爆弾由来のCs137は植物による汚染物資の循環によるもので、それは地域特有の土壌条件に支配されている。Bomb 137Cs in modern honey reveals a regional soil control on pollutant cycling by plants J. M. Kaste, P. Volante 1 & A. J. Elmore

 

Nature Communications volume 12, Article number: 1937 (2021)

https://doi.org/10.1038/s41467-021-22081-8 OPEN

 

(要旨)

Cs13720世紀中期に大気圏核兵器実験で、地球規模で拡散し長期間(半減期30)存在する核分裂性産物である。

ここで我々は核実験場から1000キロメーター以上はなれた植生で137Csが循環し続けていることを明らかにする。なぜならCs137はカリウム(K)に似ておりそれゆえに、ハチは蜂蜜の中でこの放射性核種を濃縮するからである。

アメリカ東部では大気圏核兵器実験は行われなかったが、ここでの大部分の蜂蜜は1キログラム当たり0.03ベクレル以上検出され、アメリカの南東部ではその500倍以上を示した。

蜂蜜の測定により、Cs137の生命地球科学的な循環の地質学的パターンを紹介する。すなわち、植物と動物は低濃度カリウム土壌では137Csによる比例的でない高い放射能を受ける。

いくつかのケースでは蜂蜜のガンマ線やベータ線による2桁以上の放射能が存在するということは、放射性半減期にもかかわらずCs137の地域汚染環境遺産は今後も60年以上持続する可能性があるということである。


スライド1 

上図aの説明

USA東部の蜂蜜の媒介昆虫生息域ごとの137Cs濃度分布(n = 110)

a()は検出可能であった20世紀中に土壌に降下した、地域ごとの137Csの蜂蜜。2019年に半減期補正してある。○は検出限界以下。




スライド2 

 上図bの説明
USA東部の蜂蜜の媒介昆虫生息域ごとの137Cs濃度分布(n = 110)

〇は対数スケールで相対表示した蜂蜜の137Cs値(Bq/kg (becquerel=nuclear disintegration per second))。航空機サーベイした土壌カリウム(K)を地区ごとに平均した値とともに表記している。

2021-03-26 14:54 | カテゴリ:未分類
 
原発インフォでミック2

上掲の本が震災の10年目の2021311日に出版された。

「被曝インフォデミック」西尾正道著(寿郎社 刊)

目次

第一章   棄民政策を続ける原子力ムラの事故後の対応

第二章   放射線治療医として

第三章   閾値(しきいち)とICRPの数値の欺瞞性

第四章   原発事故による放射線被曝を考える

第五章   隠蔽され続ける内部被曝の恐ろしさ

第六章   長寿命放射性元素体内取り込み症候群について

第七章   トリチウムの健康被害について

 

  著者は放射線治療医として、本の腰巻の表表紙側に以下のように述べている。
   

原発事故10年をへても放射線による健康被害は軽視・無視され続けている

政府の言うトリチウムの安全性、モニタリングポストの数値、被ばく線量の単位シーベルトを信じてはならない―― <内部被曝>も利用したがんの放射線治療に従事してきた医師による警告の書。

 

  さらに本の腰巻の裏表紙側には
   

 ICRP(国際放射線防護委員会)は、研究機関でもなく、調査機関でもない。実際は単なる民間のNPO団体なのである。民間の組織は目的をもって活動するが、ICRPの目的は原子力政策の推進であり、国際的な「原子力ムラ」の一部なのである。米国の意向に沿って原子力政策を推進する立場で核兵器の規制などを行っているIAEA(国際原子力機関)やUNSCEAR(国際放射線影響科学委員会)などと手を組み、原子力政策を推進するうえで支障のない内容で報告書を出しているのである。報告書作成に当たっては、各国の御用学者が会議に招聘され、都合の良い論文だけを採用して報告書は作られる。ICRP自体が調査したり、研究したりすることはない。このため、ICRPは多くの医学論文で低線量被ばくによる健康被害が報告されても、一切反論できず、無視する姿勢となっている。

  本のあとがきでは

::::::::私は、この10年間の流れを見てきて、人生を閉じる前に、より多くの方々にこの”不都合な真実“ を知っていただきたいと思い、本書を書き残すことにした。:::::::

  

ーーーーー   
  とある。遺言である。
  なお、インフォデミックというのはWHOの造語で「偽情報の拡散」を意味するということだそうである。













2021-01-30 12:39 | カテゴリ:未分類
     本日以下の報道がありました。

     だから、老人は慌てることはないと思います。

     日本は、ワクチン接種は慎重にまだまだ世界のデータを見てやるべきです。

     私見では、報じられている日本での数少ない、接種試験データは全く信用できないです。

     ファイザーやアストラゼネカなどの製薬メーカーを、膨大な兆単位の国家予算を投入して、ぼろもうけさせる必要はない。
 
     我々老人は、外出や3密を避けて、自己防衛に徹すべきだと思います。
 
     本日小生は抗体検査のために血を取ってもらいました。

     一万円弱かかったが、一種の気休めですがね。

     昨年末1か月ぐらい胸苦しく咳が続いたもんで。


  
  

仏大統領「ワクチン効果ない」 アストラゼネカ製、高齢者接種で

  共同通信社 2021/01/30 11:31

 

 【パリ共同】フランスのマクロン大統領は29日、英製薬大手アストラゼネカ製の新型コロナウイルスワクチンについて、6065歳以上の人々には「ほとんど効果がない」とみられると発言した。米政治サイト、ポリティコなどがインタビューを伝えた。アストラゼネカはこうした見方を否定しているとされる。

 欧州連合(EU)の医薬品規制当局、欧州医薬品庁(EMA)は29日、同ワクチンの販売許可を勧告すると発表した。マクロン氏の発言はこの発表前で「ほとんど情報がない。EMAの結果を待っている」とも述べた。

 EMAは記者会見で、高齢者でも同ワクチンを使用できるとの見解を示した。

 



  
      
 
(森敏)

    
追記:すでに以下の情報が流れております。日本ではイングランド変異種もすでに蔓延し始めているようですし、南ア種も検出され始めています。以下の記事は、ワクチンメーカーの潰しあいかもしれませんが。日本でのワクチン接種は、益々慎重さが求められますね(2021.1月31日 記)
  
  

南ア変異種へのワクチン効果に疑問符 英専門家ら

2021/01/05 16:25

  

 【ロンドン=板東和正】南アフリカで確認された強い感染力があるとされる新型コロナウイルスの変異種をめぐり、開発されたワクチンの有効性を疑問視する英専門家が相次いでいる。ワクチンが変異種に効かないとの証拠は現時点で提示されていないものの、変異種に特化したワクチンの開発を想定する関係者も出始めている。

 ロイター通信などによると、英オックスフォード大のジョン・ベル欽定教授は3日、ワクチンは英国で発生した変異種には「効果があると思う」とした上で、南ア変異種への有効性には「大きな疑問がある」との見解を明らかにした。ベル氏はワクチン開発などについて英政府に助言している。

 こうした見方が示されるのは、南アの変異種にはより深刻な変異が起きているとみられているためだ。

 英レディング大のサイモン・クラーク准教授(細胞微生物学)は英メディアに対し、南アの変異種は英国の変異種に比べ、ウイルスが体内に侵入する上で重要な役割を果たすタンパク質により多くの変異があり、ワクチンが誘発する免疫反応の影響を受けにくくなる恐れがあると指摘した。

 南ア変異種の感染者は昨年12月、英国のほか日本でも確認された。ハンコック英保健相はこの変異種について「(英国で最初に検出された変異種より)感染力が高く、さらに変異が進んでいるように見えるので、非常に懸念される」と語っている。

 ロイターによると、英民放ITVのロバート・ペストン政治部編集長は政府に助言する科学者の発言を匿名で引用し、「ハンコック氏が南アの変異種を非常に心配するのは、ワクチンが有効かどうかについて科学者らが確信を持っていないからだ」と述べた。

 米製薬大手ファイザーとワクチンを共同開発した独バイオ企業、ビオンテックのウグル・サヒン最高経営責任者(CEO)は独メディアに対し、最初に英国で見つかった変異種にはワクチンが有効だとの認識を表明。その一方でサヒン氏は、必要であれば、強い変異種に対応したワクチンも6週間以内に開発できるとの見通しを示した。

 








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