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2021-01-20 06:00 | カテゴリ:未分類

           宮坂昌之・大阪大学免疫学フロンテイア研究センター招聘教授が、

コロナ「ワクチン」本当に安全か

というタイトルで、文芸春秋(2月号)で記者の取材に応じている。

  

それを、小生流に勝手に要約すると以下のようになる。

  

現在世界で打たれているワクチンであるファイザー社とモデルナ社のワクチンは、いずれもウイルスの表面から何本も突き出ている「棘(スパイク:Spike)」の部分のたんぱく質の設計図であるメッセンジャーRNAを体の中に入れることで、われわれの体が読んでスパイク蛋白を作り、さらにこのたんぱく質に対する免疫反応を誘導する仕組みです。これは、初めて実用化された手法です。

  

これに対して従来の、生きてはいるが病原体の毒を弱めた「生ワクチン」や病原体を殺して使う「不活化ワクチン」はこれらを体内に投与し、病原体への免疫反応を誘導するものです。

  

宮坂氏は、新手法のワクチンのこれまでの治験が適切であったか、副反応がないといえるのか、海外のデータで大丈夫なのか、と疑問を呈し、感染と副反応のリスクを比較して以下のように日本人向けに提案している。

  

「まずはワクチン接種については一人一人の考え方にゆだねて希望する者に摂取すること。その際の優先順位は、感染すると重症化のリスクが高い高齢者や基礎疾患がある人から始め、若い人を最後にすること」

  

そして、また、「現時点であなたならワクチンを打つか?」 そう問われれば、私は「当面は打たない」といいます、と宮坂氏は答えている。

  

この文芸春秋の記事の冒頭に宮坂氏は菅義偉首相と官邸で昼食を共にしてブリーフィングを行ったと書かれているので、多分菅首相もワクチンは率先しては打たないだろう。世界各国首脳が率先してワクチン接種のパフォーマンスをテレビの前でやっているのは、ばかげたことだと思う。

  

普段は口から入れても消化される遺伝子組み換え食品に反対する日本の消費者が、体の中にいきなりメッセンジャーRNAを筋肉注射されることに抵抗を感じないなんて小生にはちょっと信じがたい。

  

ファイザー社とモデルナ社のワクチンが数週間か数カ月のあいだは新型コロナにかかりにくい予防効果があるとしても、次々と変異する新しいコロナに対して効果があるかどうかはまだ誰も知らない。ましてや数十年後の副作用は全くの未知である。小生には世界が人類史上、壮大な人体実験をやっているとしか思えない。

  

武漢発の中共コロナが、有史以来人類の遺伝子をかき回しているのである。おてんとうさまから見れば「なんて地上の人間はとち狂っているのだろう」と笑っているかもしれない。

   

   

(森敏)

 付記:以下に、「放射線像」の YouTubeを継続発信しております。ご笑覧ください。

 https://www.youtube.com/channel/UCoxOKSbRGkZSNR7no2-7U9g

 

2021-01-15 15:30 | カテゴリ:未分類

110日付けの朝日新聞(朝刊)が、「朝日教育会議2020」のページで、早稲田大学で開催された「ポストコロナ時代の日本社会の未来」のプレゼンターである、田中愛治・早稲田大学総長、五神真・東京大学総長、YouTube日本代表・仲條亮子さんの鼎談を紹介していた。

 

その記事の内容で小生が気になったのは、

 

「東京大学では昨年4月から5千コマを超えるすべての授業をオンラインで実施している」という点と、

 

「ぼうっとしていたら、大学の機能の大部分はYouTubeにとってかわられる」

という五神(ごのがみ)真・東京大学総長のつぶやきである。

 

大学には、今日の中共コロナ騒動のはるか以前から、「学生による授業評価」が実施され、それが定着している。しかし、昨年から導入されたZOOMによる遠隔授業は、学生による授業評価が予測できかねて、これまでなかった強いストレスを現役の教員に与えていると思う。
 
     すでに一年が経過したので、大半の教員たちは授業には慣れたと思うが、そのカリキュラムの作成やプレゼンテーションの工夫に投入させられてきた時間とエネルギーは大変なものがあったのではないだろうか。「いやZOOMによる授業はそんなに大変じゃないですよ」という教員は、学生をなめているのではないかと思う。

 

五神総長が危惧するように著作権の問題で日本の各大学はこれらの個々の授業を学外に開示できていないが(大学によってはしているところもあるかもしれない)、もし同一科目の一般教養科目(例えば「統計学」)の授業を学外に開示すれば、世界レベルでのその優劣は誰の目にも明らかになると思う。
   
      そうすれば相当数の日本の大学の一般教養の授業は淘汰されうるだろうと思う。東大や早稲田大学の教員のすべての授業が世界最高の魅力あるものだとは小生には到底思えない。だから一般教養科目などに限れば、どこかの大学の誰かの教員を学生が選んで、学生はその先生の試験を受けて評価されればいいと思う。最小限いわゆる大学間での授業の単位の互換性を相性のいい大学間で認めあうだけでも教員の授業に対するeffort(投下労働時間)は、かなり削減できるだろう。

 

 日本の大学の日本人入学生数が毎年減少し、大学が乱立しているので、私学では社会人学生や、外国人留学生を取り込まないと大学の経営が成り立たなくなっている。入ってくる大学生の学習意欲や学力は雲泥の差がある。そういう入学生を教える一般教養課程の授業は、繰り返しがきくZOOM授業で、学力レベルに応じた底上げがこれまでよりも一段と可能になっていると思う。
  
      大学のやり方によれば学生は理解できるまで繰り返し動画の録画を受講できるからである。実際知人のお子さんは、これまで以上に遠隔授業で自宅でコンピューターの前に張り付いている時間が、親が心配になるくらい格段に増えたということである。

 

 小生の教養学部学生時代での大教室で授業を受けてきた経験では、理解ができないか興味が進まないままに授業が進行していくのに、ついていけないでドロップアウトした科目がいくつもあった。うまく構成されたZOOMの授業では、学生に意欲さえあればそういうことは起こりえないのではないだろうか。

 

 そうすれば教員たちは学部の専門課程や大学院課程に進学した教育では、学生との対面で、自分の得意研究分野を、自信をもって懇切丁寧に実践できるので、先鋭的な独創的な指導ができるはずである。
 
      もっとも重要なことは、教養課程の授業にエネルギーを割かなくてよくなる分、現在多くの大学で毀損している教員の研究時間が豊富に得られうるという、大学本来の目的に回帰できるという大きな利点があると思う。

 

 ただし、以上のような大学本来の研究機能を回復するためには、この朝日教育会議の記事の中で仲條亮子さんが紹介しているような、葉一(はいち)さんや、たくみさんやエデイー・ウーさんなど、個人や予備校などのYouTuberに対抗できる高度の一般教養課程の個々の授業を各大学が早く確立することが条件になるだろう。
  
      そのためには教員間の授業参観による相互批判と研鑽などが必須であると思う。

 

五神先生、YouTubeに負けないように!

 

コロナ禍のピンチはチャンスです。心からご健闘を祈ります。

  

(森敏)
 
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2020-12-24 06:24 | カテゴリ:未分類
先ほど入ったNHKニュースの速報です。午前5時に報道されたので、すぐにネットで全文を確認しました。それが下記です。5時には全文が読まれたのですが、6時には後半のセンテンスが読まれなくなりました。

 
  
   

日本学術会議 おととしの人事順位「入れ替えるべき」官邸異論

20201224 122 

   

おととし、日本学術会議の会員人事で学術会議が挙げた候補者に総理大臣官邸が難色を示したことをめぐり、当時の学術会議の会長が、官邸側から「1位と2位を入れ替えるべきとの発言があった」とその具体的な内容を説明していたことが、NHKが入手した学術会議の内部文書で分かりました。

 

日本学術会議の会員をめぐっては、ことし6人の候補が任命を拒否される前から、総理大臣官邸が、学術会議側が挙げた候補者に難色を示すなど人事に関与していたことが、学術会議の複数の元幹部への取材でわかっています。

NHK
はおととしと4年前、定年で退任する会員の補充人事をめぐって学術会議が開いた選考委員会の議論を記録した内部文書を情報公開請求で入手しました。

それによりますと、まず、おととしの人事について、当時、学術会議の会長だった京都大学の山極壽一前総長は、任命手続きが円滑に進むよう官邸側に「候補者の現状」を説明したことを明かしたうえで、退任する会員の後任として挙げた2人の候補者について、官邸側から「原案の1位と2位を入れ替えるべきとの発言があった」とその具体的な内容を説明していました。

学術会議側が2人の候補者に順位をつけて官邸側に示したところ、これに異論が出されたことを意味する説明です。

このあと山極氏は「理由については特段の説明は受けていない」と話し、翌月に行われた選考委員会では「再度、感触をうかがってみたところ『総合判断である』と言われた」と説明していました。

また、今回入手した内部文書によりますと、その2年前の2016年には、当時、会長だった東京大学の大西隆名誉教授が、退任する3人の会員の補充人事をめぐって開かれた選考委員会で経緯を説明していました。

この中で大西氏は、3人の後任として2人ずつ、合わせて6人の候補者を、それぞれ「1位」「2位」と順位をつけて示したところ、官房副長官からの回答は学術会議側が「1位」とした人ではなく、「2位」の候補者のうち2人に丸印をつけたものだったと述べていました。

このあと大西氏は「改めて官邸に行って官房副長官と話をしてきたが、理由については明言しないとのことであった。ただし、順番が明記されていることに異論が述べられた。次回以降について、官邸側は、推薦順位をつけない名簿の提示を期待している」と説明していました。

おととし、4年前ともに学術会議側は候補者を差し替えず、退任後は欠員状態が続きました。

政府は24日、日本学術会議の在り方をめぐり政府としての考え方を直接、伝える方針です。

  

「断固抗議すべき」委員から懸念の声

 

NHKが入手した4年前の選考委員会の議事の記録からは、当時の会長の説明に対し、委員から懸念の声が相次いでいたことが分かります。

ある委員は「学術会議は独立して活動を行う機関であり、よほどの理由がないかぎり、学術会議からの推薦者をそのまま任命するのが当然で断固抗議すべきと思う。官邸の方針に従って候補者を差し替えてはならない。政治的任用に近い形にされたら独立した提言などもできなくなる」と述べています。

また、別の委員は「任命権者の代理者である官房副長官が理由を明言しないということが理解できない。理由がないかぎり、受け入れることは難しい。きちんとステップを踏んできた、われわれの決定が尊重されないのでは今までの真剣な議論は何だったのか」と話しています。

さらに「重要な問題が起こった。理由もわからないまま官邸の意向をのめば、これが前例となり、理由不明のまま会員が選ばれる事態が恒常化してしまう。今回、きちんとした対応をすることが重要だ」と述べた委員もいて、総理大臣官邸の関与に対し、当時から、学術会議側が問題意識を持っていたことが見て取れます。
 

ことしの会員任命めぐる内閣府文書に「外すべき者」

 

今回、NHKが情報公開請求で入手した資料の中には、ことしの会員任命をめぐって内閣府が作成した、政府の意思決定の過程に関する文書があります。

この中の1つには、6人を除外して99人を任命する人事が起案された日と同じ令和2924日という日付とともに、手書きで「外すべき者(副長官から)」と記されています。

ただ、これ以外の部分は黒塗りになっていて、内容を知ることはできません。

この文書は今月11日に開かれた参議院予算委員会の理事懇談会でも議論になり、政府側は文書に書かれている「副長官」が杉田和博官房副長官だと説明しましたが、黒塗りになっている部分に何が書かれているかについては「人事に関することなので答えられない」として説明しなかったということです。

同じ日、加藤官房長官は記者会見でこの文書について「総理の判断が内閣府に伝えられ、事務方が記録したものだ」と述べています。


 


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2020-12-18 16:47 | カテゴリ:未分類

全国の学術研究者よ。下記の新聞報道の佐藤康弘東大名誉教授に見習って、現菅政権のさまざまな「有識者会議」なるものに、尻尾を振って参加しない気概を持とう。

  

以下朝日新聞の記事から

学術会議 任命拒否に抗議  文化庁の有識者会議座長辞任

 

日本学術会議が推薦した会員候補を菅義偉首相が任命しなかった問題に抗議し、文科省の有識者会議の座長を務めていた佐藤康弘・東京大学名誉教授(65)が辞任していたことが、16日までに分かった。

 佐藤氏は取材に「研究業績とは別の評価軸を持ち込み、特定秘密保護法案や安保法案などに反対の意見を示していた6人の任命を拒否した政府に、ささやかな抗議として意思表示しようと考えた」と説明した。

 文化庁や佐藤氏によれば、6月から登録美術品調査研究協力者会議の座長。を務めていた。103日に「専門家を尊重しない政府のために働くつもりはない」との理由で文化庁に辞意を伝え、7日付けで辞任したという。

 

 

以下共同通信の記事から

 日本学術会議の会員任命拒否問題に抗議し、佐藤康宏東大名誉教授が文化庁有識者会議の座長を辞任したことが15日、分かった。佐藤氏は取材に「首相が法律を守らない政府は信用できないと判断した」と説明した。

 文化庁によると、佐藤氏は6月、登録美術品調査研究協力者会議の会合で座長に選出された。しかし問題発覚直後の10月3日に「専門家を専門家として尊重しない政府のために働くつもりはない」とメールで辞意を伝え、同7日付で辞任した。

 佐藤氏は日本美術史を専門とし、3月に「若冲伝」で芸術選奨の文部科学大臣賞を受賞した。

 

(森敏)

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2020-12-03 11:57 | カテゴリ:未分類

 
立命館孔子学院
立命館大学の孔子学院(読者からの提供)
       
  以下はマイナーな月刊誌(「選択2月号99ページ)に載った、小さな記事の無断転載である。インタ―ネット上では、世界中の「孔子学院」のスパイ活動は公然と流布されているのだが、日本のマスコミは一切取り上げていない。やっと日本でも、工学院大学で孔子学院の廃止が決定し、その流れが他大学にも普及し始めたようだ。過去20年間にわたって、日本の大学が安易に「孔子学院」を学内に導入してきた件は、如何に日本の大学人の中国研究者たちが、中国共産党によって思想的に武装解除(洗脳)されてきたかの象徴であろう。

 

 小生の知人の一人は、20年間中国にぞっこん入れ込んで共同研究をやってきたのだが、やがて中国共産党や中国人研究者そのものに何回も裏切られて、ついにバッサリと関係を断ち、「俺はお人よしだった」と今では完全な嫌中派になっている。
  
  もう一人の知人は、「いや、中国とは仲良くしなければいけませんよ」と今も蒙昧から抜けないでいる。死ぬまで抜けないだろう。中国共産党からの知識人工作が完全に成功した「親中派」の例である。

      

   

工学院大学が「孔子学院」国内初の閉鎖 他大学も追従で「一掃」の可能性

    

中国が中国語や中国文化の普及のためと称して、世界各国に展開している「孔子学院」を閉鎖する動きが欧米で広がる中、日本でも同様の動きが出始めた。

このほど、工学院大学(東京都新宿区)が学内に設置された孔子学院の閉鎖を決めたのだ。日本に孔子学院が上陸したのは2005年。第一号が立命館大学に開設され、愛知大学、早稲田大学など15大学に設置された。

工学院大学では08年に設置されたが、活動内容について学内でも批判が強く、諸外国の動向などを踏まえ決定した。早稲田大学、立命館大などでも、閉鎖を求める声が学内や卒業生から上がっており、廃止を検討している模様。今後、日本の大学から孔子学院が一掃される可能性が出ている。

孔子学院は英国の「ブリテイッシュカウンシル」などを模した組織だが、中国共産党の対外工作部門が資金を負担し、各国の大学内に別科などの形で開設するのが特徴で、全世界約600か所にある。多くの場合、文化活動以外に、諜報活動や世論工作、在留中国人の監視などをしている実態が、徐々に明らかになっている。 (選択 12月号)

(森敏)
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