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2021-01-20 06:00 | カテゴリ:未分類

           宮坂昌之・大阪大学免疫学フロンテイア研究センター招聘教授が、

コロナ「ワクチン」本当に安全か

というタイトルで、文芸春秋(2月号)で記者の取材に応じている。

  

それを、小生流に勝手に要約すると以下のようになる。

  

現在世界で打たれているワクチンであるファイザー社とモデルナ社のワクチンは、いずれもウイルスの表面から何本も突き出ている「棘(スパイク:Spike)」の部分のたんぱく質の設計図であるメッセンジャーRNAを体の中に入れることで、われわれの体が読んでスパイク蛋白を作り、さらにこのたんぱく質に対する免疫反応を誘導する仕組みです。これは、初めて実用化された手法です。

  

これに対して従来の、生きてはいるが病原体の毒を弱めた「生ワクチン」や病原体を殺して使う「不活化ワクチン」はこれらを体内に投与し、病原体への免疫反応を誘導するものです。

  

宮坂氏は、新手法のワクチンのこれまでの治験が適切であったか、副反応がないといえるのか、海外のデータで大丈夫なのか、と疑問を呈し、感染と副反応のリスクを比較して以下のように日本人向けに提案している。

  

「まずはワクチン接種については一人一人の考え方にゆだねて希望する者に摂取すること。その際の優先順位は、感染すると重症化のリスクが高い高齢者や基礎疾患がある人から始め、若い人を最後にすること」

  

そして、また、「現時点であなたならワクチンを打つか?」 そう問われれば、私は「当面は打たない」といいます、と宮坂氏は答えている。

  

この文芸春秋の記事の冒頭に宮坂氏は菅義偉首相と官邸で昼食を共にしてブリーフィングを行ったと書かれているので、多分菅首相もワクチンは率先しては打たないだろう。世界各国首脳が率先してワクチン接種のパフォーマンスをテレビの前でやっているのは、ばかげたことだと思う。

  

普段は口から入れても消化される遺伝子組み換え食品に反対する日本の消費者が、体の中にいきなりメッセンジャーRNAを筋肉注射されることに抵抗を感じないなんて小生にはちょっと信じがたい。

  

ファイザー社とモデルナ社のワクチンが数週間か数カ月のあいだは新型コロナにかかりにくい予防効果があるとしても、次々と変異する新しいコロナに対して効果があるかどうかはまだ誰も知らない。ましてや数十年後の副作用は全くの未知である。小生には世界が人類史上、壮大な人体実験をやっているとしか思えない。

  

武漢発の中共コロナが、有史以来人類の遺伝子をかき回しているのである。おてんとうさまから見れば「なんて地上の人間はとち狂っているのだろう」と笑っているかもしれない。

   

   

(森敏)

 付記:以下に、「放射線像」の YouTubeを継続発信しております。ご笑覧ください。

 https://www.youtube.com/channel/UCoxOKSbRGkZSNR7no2-7U9g

 

2021-01-15 15:30 | カテゴリ:未分類

110日付けの朝日新聞(朝刊)が、「朝日教育会議2020」のページで、早稲田大学で開催された「ポストコロナ時代の日本社会の未来」のプレゼンターである、田中愛治・早稲田大学総長、五神真・東京大学総長、YouTube日本代表・仲條亮子さんの鼎談を紹介していた。

 

その記事の内容で小生が気になったのは、

 

「東京大学では昨年4月から5千コマを超えるすべての授業をオンラインで実施している」という点と、

 

「ぼうっとしていたら、大学の機能の大部分はYouTubeにとってかわられる」

という五神(ごのがみ)真・東京大学総長のつぶやきである。

 

大学には、今日の中共コロナ騒動のはるか以前から、「学生による授業評価」が実施され、それが定着している。しかし、昨年から導入されたZOOMによる遠隔授業は、学生による授業評価が予測できかねて、これまでなかった強いストレスを現役の教員に与えていると思う。
 
     すでに一年が経過したので、大半の教員たちは授業には慣れたと思うが、そのカリキュラムの作成やプレゼンテーションの工夫に投入させられてきた時間とエネルギーは大変なものがあったのではないだろうか。「いやZOOMによる授業はそんなに大変じゃないですよ」という教員は、学生をなめているのではないかと思う。

 

五神総長が危惧するように著作権の問題で日本の各大学はこれらの個々の授業を学外に開示できていないが(大学によってはしているところもあるかもしれない)、もし同一科目の一般教養科目(例えば「統計学」)の授業を学外に開示すれば、世界レベルでのその優劣は誰の目にも明らかになると思う。
   
      そうすれば相当数の日本の大学の一般教養の授業は淘汰されうるだろうと思う。東大や早稲田大学の教員のすべての授業が世界最高の魅力あるものだとは小生には到底思えない。だから一般教養科目などに限れば、どこかの大学の誰かの教員を学生が選んで、学生はその先生の試験を受けて評価されればいいと思う。最小限いわゆる大学間での授業の単位の互換性を相性のいい大学間で認めあうだけでも教員の授業に対するeffort(投下労働時間)は、かなり削減できるだろう。

 

 日本の大学の日本人入学生数が毎年減少し、大学が乱立しているので、私学では社会人学生や、外国人留学生を取り込まないと大学の経営が成り立たなくなっている。入ってくる大学生の学習意欲や学力は雲泥の差がある。そういう入学生を教える一般教養課程の授業は、繰り返しがきくZOOM授業で、学力レベルに応じた底上げがこれまでよりも一段と可能になっていると思う。
  
      大学のやり方によれば学生は理解できるまで繰り返し動画の録画を受講できるからである。実際知人のお子さんは、これまで以上に遠隔授業で自宅でコンピューターの前に張り付いている時間が、親が心配になるくらい格段に増えたということである。

 

 小生の教養学部学生時代での大教室で授業を受けてきた経験では、理解ができないか興味が進まないままに授業が進行していくのに、ついていけないでドロップアウトした科目がいくつもあった。うまく構成されたZOOMの授業では、学生に意欲さえあればそういうことは起こりえないのではないだろうか。

 

 そうすれば教員たちは学部の専門課程や大学院課程に進学した教育では、学生との対面で、自分の得意研究分野を、自信をもって懇切丁寧に実践できるので、先鋭的な独創的な指導ができるはずである。
 
      もっとも重要なことは、教養課程の授業にエネルギーを割かなくてよくなる分、現在多くの大学で毀損している教員の研究時間が豊富に得られうるという、大学本来の目的に回帰できるという大きな利点があると思う。

 

 ただし、以上のような大学本来の研究機能を回復するためには、この朝日教育会議の記事の中で仲條亮子さんが紹介しているような、葉一(はいち)さんや、たくみさんやエデイー・ウーさんなど、個人や予備校などのYouTuberに対抗できる高度の一般教養課程の個々の授業を各大学が早く確立することが条件になるだろう。
  
      そのためには教員間の授業参観による相互批判と研鑽などが必須であると思う。

 

五神先生、YouTubeに負けないように!

 

コロナ禍のピンチはチャンスです。心からご健闘を祈ります。

  

(森敏)
 
付記:以下に、「放射線像」の YouTubeを継続発信しております。ご笑覧ください。

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2020-12-18 16:47 | カテゴリ:未分類

全国の学術研究者よ。下記の新聞報道の佐藤康弘東大名誉教授に見習って、現菅政権のさまざまな「有識者会議」なるものに、尻尾を振って参加しない気概を持とう。

  

以下朝日新聞の記事から

学術会議 任命拒否に抗議  文化庁の有識者会議座長辞任

 

日本学術会議が推薦した会員候補を菅義偉首相が任命しなかった問題に抗議し、文科省の有識者会議の座長を務めていた佐藤康弘・東京大学名誉教授(65)が辞任していたことが、16日までに分かった。

 佐藤氏は取材に「研究業績とは別の評価軸を持ち込み、特定秘密保護法案や安保法案などに反対の意見を示していた6人の任命を拒否した政府に、ささやかな抗議として意思表示しようと考えた」と説明した。

 文化庁や佐藤氏によれば、6月から登録美術品調査研究協力者会議の座長。を務めていた。103日に「専門家を尊重しない政府のために働くつもりはない」との理由で文化庁に辞意を伝え、7日付けで辞任したという。

 

 

以下共同通信の記事から

 日本学術会議の会員任命拒否問題に抗議し、佐藤康宏東大名誉教授が文化庁有識者会議の座長を辞任したことが15日、分かった。佐藤氏は取材に「首相が法律を守らない政府は信用できないと判断した」と説明した。

 文化庁によると、佐藤氏は6月、登録美術品調査研究協力者会議の会合で座長に選出された。しかし問題発覚直後の10月3日に「専門家を専門家として尊重しない政府のために働くつもりはない」とメールで辞意を伝え、同7日付で辞任した。

 佐藤氏は日本美術史を専門とし、3月に「若冲伝」で芸術選奨の文部科学大臣賞を受賞した。

 

(森敏)

付記:以下に、「放射線像」の u-tube 継続しております。ご笑覧ください。


2020-12-11 14:48 | カテゴリ:未分類

   大新聞の社説はどうでもいいことを小難しく書いているので、ふだん小生はあまり読まない。のだが、今日の社説は、学術会議に関してのタイトルだったので慎重に読んだ。珍しく、菅政権に対する忖度がない断言調でよく書けていると思ったので無断転載します。論説委員の中で議論されたものと想像しました。これからも学術会議の問題は何回も取りあげてもらいたいものです。継続的な啓もうは読者の理解力を高め「力」になります。
  
  「まだ学術会議の問題を取りあげているのか」、という人たちが大勢いるようですが、今回の学術会議の菅首相による「6名任命拒否」の問題は、その底流に「言論の自由」、「学問の自由」、「表現の自由」に関わる大きな潜在的脅威です。だから、言論を操るマスメデイアこそ決して腰をひかないでいただきたいものです。この問題を軽々にあざ笑う知識人たちには、いずれブーメランのように、思想弾圧の波がわが身にも降りかかって来るでしょう。現在進行形の香港がいい例です。中共の波が襲い掛かっています。戦前の日本を見れば、どうして日本が、日本人がそうならないといえるでしょうか?




(社説)学術会議改革 任命拒否の撤回が先だ

20201211 500分 朝日新聞

 

 意に沿わぬ人物や組織があれば力でねじ伏せる。黒を白と言いくるめ、異論には耳を貸さない。前政権から引き継ぐ菅政権の強権体質があらわだ

 自民党のプロジェクトチーム(PT)が日本学術会議のあり方に関する提言案をまとめた。同会議の活動を批判し、「国の特別な機関」という位置づけを見直して新組織として再出発するのが望ましいとしている。

 ごまかしに満ちた文書だ

 提言案は「学術会議が政治から独立であるべきは当然だ」と書く一方で、「政治や行政が抱える課題認識や時間軸等を共有し、実現可能な質の高い政策提言を」と求める。一見もっともらしいが、首相が会員候補6人の任命を拒否し、その理由も明らかにしないこの状況下では、政権と歩調を合わせよ、忖度(そんたく)せよと強要しているに等しい

 さらに提言案は、政府の財政支援を縮小・廃止する方向を打ち出している。かわりに当の政府や民間からそのつど委託費を払ってもらうなどして活動を維持すればよいと書くが、それで学問・研究の命である独立性や客観性を担保できるか。こうした懸念への考察は一切ない。

 そもそも学術会議に関しては安倍政権下の15年に、内閣府の有識者会議が注文をつけつつも活動内容や組織改革への取り組みを基本的に評価し、今後に期待する報告書をまとめている。今回、PTが実質1カ月余の間に十数人から聞き取りをしただけで、組織の抜本見直しに踏みこんだのは乱暴極まりない

 15年以降にあった動きの一つに、学術会議が軍事研究を否定した過去の声明を「継承する」との見解を出したことがある。

 科学が戦争に利用された反省を踏まえ、研究者の社会的責任を確認するいわば倫理指針だった。だが政府自民党は反発し、先日も井上信治・科学技術担当相が学術会議の梶田隆章会長と会談した際に話題にした。その思惑は明らかだ。

 菅首相が本当に学術会議のあり方を議論したいというのであれば、歴代の政府見解を踏みにじって強行した任命拒否をまず撤回し、そのうえで政府としていかなる問題意識を持っているかを社会に率直に提起するべきだ。それをしないまま、「総合的、俯瞰(ふかん)的に判断した」「既得権益、前例主義を打破したい」といった趣旨不明の発言を繰り返しても、人々の納得を得ることはできない。

 15年報告書は「科学的な見地から政策を分析し、批判的なものも含めて見解を出す」ことこそ、学術会議の重要な役割だと指摘している。首相らはこれを熟読し、その意味するところをよく理解する必要がある。

   


 
(森敏)
付記:以下に、「放射線像」の u-tube 継続しております。ご笑覧ください。


2020-12-03 11:57 | カテゴリ:未分類

 
立命館孔子学院
立命館大学の孔子学院(読者からの提供)
       
  以下はマイナーな月刊誌(「選択2月号99ページ)に載った、小さな記事の無断転載である。インタ―ネット上では、世界中の「孔子学院」のスパイ活動は公然と流布されているのだが、日本のマスコミは一切取り上げていない。やっと日本でも、工学院大学で孔子学院の廃止が決定し、その流れが他大学にも普及し始めたようだ。過去20年間にわたって、日本の大学が安易に「孔子学院」を学内に導入してきた件は、如何に日本の大学人の中国研究者たちが、中国共産党によって思想的に武装解除(洗脳)されてきたかの象徴であろう。

 

 小生の知人の一人は、20年間中国にぞっこん入れ込んで共同研究をやってきたのだが、やがて中国共産党や中国人研究者そのものに何回も裏切られて、ついにバッサリと関係を断ち、「俺はお人よしだった」と今では完全な嫌中派になっている。
  
  もう一人の知人は、「いや、中国とは仲良くしなければいけませんよ」と今も蒙昧から抜けないでいる。死ぬまで抜けないだろう。中国共産党からの知識人工作が完全に成功した「親中派」の例である。

      

   

工学院大学が「孔子学院」国内初の閉鎖 他大学も追従で「一掃」の可能性

    

中国が中国語や中国文化の普及のためと称して、世界各国に展開している「孔子学院」を閉鎖する動きが欧米で広がる中、日本でも同様の動きが出始めた。

このほど、工学院大学(東京都新宿区)が学内に設置された孔子学院の閉鎖を決めたのだ。日本に孔子学院が上陸したのは2005年。第一号が立命館大学に開設され、愛知大学、早稲田大学など15大学に設置された。

工学院大学では08年に設置されたが、活動内容について学内でも批判が強く、諸外国の動向などを踏まえ決定した。早稲田大学、立命館大などでも、閉鎖を求める声が学内や卒業生から上がっており、廃止を検討している模様。今後、日本の大学から孔子学院が一掃される可能性が出ている。

孔子学院は英国の「ブリテイッシュカウンシル」などを模した組織だが、中国共産党の対外工作部門が資金を負担し、各国の大学内に別科などの形で開設するのが特徴で、全世界約600か所にある。多くの場合、文化活動以外に、諜報活動や世論工作、在留中国人の監視などをしている実態が、徐々に明らかになっている。 (選択 12月号)

(森敏)
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